今回の暴落は、リーマン級の大パニック暴落にはなりえない、という根拠
今回の記事は、手持ちのデータがない話題なので、グラフがありません w
前回は、ついリーマンショックの思い出に触れて、縁起でもない内容になっておりましたので、
今回は、
今の相場が数か月の調整に及ぶことはありえても、
リーマンショック級のような大パニックには発展しない、
と断言できる
という材料を紹介しておきます。
それは、
米国債の長短金利差のデータが大暴落が起こる水準にない、
ということなのです。
しかし金利については時系列データを持ってませんので、
長短金利差のグラフを掲載しているサイトを紹介すると、
四季報ONLINEにこのような記事がありました。ここに最近のグラフが載っています。
米国の長短金利差の縮小は景気後退を予言？（2017/12/1）
丁寧に解説された記事ですので、特に専門的な知識がなくてもわかると思いますが、要は
10年国債の利回りー2年国債の利回りがマイナスになったら、大暴落の前兆
ということです（人によっては短期については3か月の利回りをみているようです）。
しかし現状ではまだまだ0まで距離があります。
ブルームバーグのサイトで、最新の利回りは確認できますが、
2月9日時点では
10年ものの利回り2.85％ - 2年ものの利回り2.07％ = 0.78％の金利差
10年ものの利回り2.85％ - 3か月ものの利回り1.55％ = 1.3％の金利差
まだまだ余裕のプラス圏です。
もし仮に、米国債の価格が急変してマイナスまで突っ込むようなことがあれば、相当に大変な状況を想定するのですが、現状は、まだそこまで考えなくてよいかなという印象です。
ただし、長短金利差の示す予兆の有効性は、歴史的な４大暴落の予兆としてのものです。
日経平均が2割前後下落する、いわば「小暴落」は、こうした金利差から予兆を読み取れないことには、注意が必要です。
長短金利差の位置とはあまり関係なく、ー20％規模の下落はちょいちょい起こっています。
たとえば、ざっと目視でチャートから拾うだけでも（多少の漏れやミスはご容赦ください）
94年7月〜95年6月
96年6月〜96年12月
97年6月〜98年10月
2006年4月〜2006年6月
2010年4月〜2010年8月
2012年3月〜2012年6月
2015年12月〜2016年2月
など。
なので、先週前半までの10％弱の下落で落ち着くのか、さらに10％以上下げて、数か月に及ぶ調整となるのかどうかは、なんともいえないところですね。
それより個人的にちょっと気になるのは、長短金利差のグラフで、いつごろマイナスになるのか、なんとなく定規を当ててみると、定規の当て方でも変わりますが、おそらく2020年〜2024年ごろになるのかな、という気がします。
ただでさえ、2021年以降は、日本でのオリンピックバブルの反動が予想されているので、その時期に、10年に1度の規模の周期的な大暴落が重なって来るのだとしたら、かなり日本経済、混乱するのではと心配ですね。
もしそのころまでこのブログが続いていたら、警告は書いていきたいと思いますが、そういう時期に相場を見なくてもすむくらいに、それまでに稼いでおきたいものです。
